2019年4月26日の19時より、SHIBUYA CAST. 周年祭の企画として、トークセッションシリーズ『202X URBAN VISIONARY vol.1』が渋谷キャスト ステージにて開催されました。
3月25日に行われたトークディスカッションに続く今回は、先回も登壇した齋藤精一氏（株式会社ライゾマティクス 代表取締役）、豊田啓介氏（noiz 共同主宰）、山本恵久氏（日経 xTECH・日経アーキテクチュア編集委員）、モデレーターの田中陽明氏（co-lab企画運営代表／春蒔プロジェクト株式会社）に加え、森ビル、三菱地所、三井不動産、東京急行電鉄などの大手ディベロッパー担当者や国土交通省の行政関係者を迎え、近未来のビジョンを語り合うもの。第一線で活躍する実務者が集い意見を交わす場は以前から齋藤氏が熱烈に望んでいたといい、白熱した議論が繰り広げられました。

クリエイターが中心となって都市の未来を考える場

最初に渋谷キャスト総支配人の水口貴尋氏（東京急行電鉄株式会社）より挨拶が行われました。「渋谷キャストではクリエイティブな人が多く集まり、働き遊び暮らす場づくりを目指して2年間運営してきました。また、広場を中心として、街の結節点になる場所を目指してきました。イベントではクリエイターが発信したり、地域の人と共につくることを続けて、少しずつ形になってきたと思います。周年祭では『リーダブル』というテーマを掲げ、その中で『新しい渋谷を考える方が遊ぶ』としました。今回のトークセッションはまさに、都市の未来について皆で考えていくことの契機となるのではないかと期待しています」としました。

田中氏からは自己紹介とともに、今回の会はクリエイターが中心として開催される点が非常に珍しいことが強調されました。齋藤氏と豊田氏の新作となるインスタレーションが同時に展示され、これらも引き合いに出しながら議論が行われることに言及。各登壇者の紹介に続いて解説されたのは、3月に行われたトークディスカッションの内容です。全体を通して提起されていたのは、「日本の都市開発は、もっとディベロッパー間で議論し共有しながら進めることが⼤切なのではないか」ということでした。現状の都市計画では、容積率を目一杯とった似た建物が並ぶ均一な街になってしまうという危惧があり、現在の都市は超複雑系であるため、競合して別々に開発を進めるよりも文化創造やロボティクスなども一緒に進めるべきではないかという提案がありました。

こうしたことが起こっている一因として、特に「都市再生特別措置法」が2002年に制定されて以降、都市再生のための大規模開発が国の主導による個別のプロジェクト主義で進んでいき、エリア毎の個性の違いを生み出して行くような視点が不鮮明になってしまったことが理由として挙がりました。また、床面積のボリュームばかりを都市開発のインセンティブとせず、多様な展開を図る「ポスト容積率」の時代の価値観が必要ではないかという論点も改めて示されました。
不動産の視点でも、投資事業モデルは基本的に不動産価値を収益性重視で考えるため、個々の敷地を超えた総合的な議論にならないことも挙げられた点です。注目点として、デジタルエージェントの視点で理解しやすい街をつくることが大事とも指摘されました。問題解決策としては、似通った街の開発にならないために「人間らしさ」を視点として持つこと、また歴史の蓄積や価値に注目すること、保存のために容積率を隣に移譲できる仕組みなどが紹介されました。また、都市をキュレーションするプレイヤーや分散化されたルール、そして情報の共有化が必要とされていることも指摘されました。

そのうえで、田中氏は今回掲げたタイトル「202X URBAN VISIONARY」について紹介します。「クリエイターやアーティストの描く都市デザインのビジョナリー、つまり空想が、個別に再開発を進めているディベロッパーや行政の都市計画の共有ビジョン、つまり構想になりえるのではないか、ということです。計画的なビジョンの前に、関係者が解釈を⾃由にできるビジョナリーを軸に据えることで、集合知的な開発を誘発し、ゆるやかにファシリテートできるのではないかという仮設を立てています」と解説しました。アート・デザイン・ビジネス・ポリシーという円環があるとき、最終的な目的として、文化やアートに戻っていくというのは、これまでになかった都市計画のあり方なのではないかと指摘します。

第一線で活躍する当事者から見る都市の姿と課題

続いて、ゲストスピーカーの紹介とポジショントークがされました。最初に紹介されたのは、国土交通省都市局まちづくり推進課長の佐藤守孝氏です。「都市再生特別措置法の担当課です。今年の2 月から、「多様性」と「イノベーション」をキーワードに、人口減少社会でも成長を持続する都市のあり方や都市再生の果たす役割について懇談会を立ち上げ議論を開始しています。デジタル化が進み価値観の多様化も進めば進むほど、リアルな空間の持つ役割や価値が一層問われてきていると思います」と語りました。

続けて、森ビルの杉山央氏が紹介されます。「文化や芸術をまちづくりに取り入れている森ビルで、私は文化施設を担当し、クリエイターやアーティストと一緒にプロジェクトをしています。昨年はチームラボとお台場に『MORI Building DIGITAL ART MUSEUM: EPSON teamLab Borderless』をオープンさせました。7年前からは『MEDIA AMBITION TOKYO』という、テクノロジーカルチャーを都市に実装するイベントも続けています。また、虎ノ門エリアの開発にも関わり、どのような文化施設をつくるのか、人と人とが交流する場はどのようなものかといったソフト事業の観点からハードづくりにフィードバックし、あらかじめ企画しています」と説明しました。

続いて三菱地所の谷川拓氏は「営業畑を歩み、アメリカに駐在した後に、2017年から大手町と丸の内、有楽町からなる『大丸有』のエリアマネジメントを担当して2年が経ちます。地権者がすべて入会している大丸有協議会が設立されて30年、公民協調でまちづくりを続けてきたのですが、街のことが案外知られておらず敷居が高い存在になっているのではないかという声もあり、昨年は「オープンシティ丸の内」と言う、ビルの屋上や地下空間など普段は入れないところを案内し、まちづくりの活動を見ていただく一般向けのツアーを2回開催しました。また、丸の内仲通りという千代田区道の新たな使い方を示すため、ロングテーブルを道の真ん中に出して、大丸有エリアの著名なシェフに料理を楽しんでいただくイベントも開催しました。今日は、まちの使い方という視点から街の今後を議論できればと思っています」と話しました。

三井不動産の米持理裕氏は「東急から話があって、宮下公園の事業の担当をしています。マンション事業からビル事業を担当した後、現在では商業を担当し、日比谷ビルの開発に関わりました」と自己紹介しました。

東急電鉄の山口堪太郎氏は「渋谷のエリアマネジメントやブランディングを担当していた当時は、渋谷区の『ちがいを ちからに 変える街。渋谷区』という基本構想に文化・エンタテイメントや産業振興の要素を加えていただいたり、地域の方々と産業政策の視点も加えた委員会を行いました。そこでは、都市に面白い人が集まれば企業も寄ってきて、そこで交流・創発が起こればライフスタイルも面白くなり、また面白い人が集まる。都市や建物はそうした多様な個の活動の舞台・装置となるといいね、という議論をさせていただきました。現在は、沿線郊外や地方の仕事も増えましたが、テクノロジーも鍵とし、渋谷で起こってきたようなヒトの知的対流の拡がりによって、各地域のオープンイノベーションが繋がることに関心を持っています」としました。

齋藤氏と豊田氏が作品を通して投げかける都市のあり方

ここで齋藤氏は、前回からの問題提起の背景を説明します。「私のところに相談に来られていた案件では、皆が同時期に似通ったものをつくろうとしていました。そうした状況がマズイと思い、史上初ともいえる東京の大開発の中で、集まって話すことが必要だと言い続けていたのです」。

続けて、齋藤氏が今回制作した映像作品「クリプトシティ」の意図を話しました。「山本さんが編集された『東京大改造マップ』（日経BP）のデータを提供いただいて、1万㎡以上の開発についてまとめました。さらに人口減少の様子、生産緑地や空き家の推移、昼間人口と夜間人口のことなどを含めることで、『このままで東京はいいのだろうか』と見ていただければいいと思っています。後半では、タイトルにもしたブロックチェーンの仕組みを紹介しています。セキュアな状態で紳士協定を結び、みんなで開発の情報を出し合い、被らないものをつくろうということです。このエリアでは飲食が強いとか、ここは家族で住みやすいというように、役割分担したほうがいいのではないかと提案しています。もちろん企業間での競合はありますが、情報を共有して全体的にいい街をつくろうという話です。今日は問題提起に対して、みなさんが業務に関わっておられる中でどのように思われているかをお聞きできればと思います」。

豊田氏は、自身の建築設計事務所やコンサルティングの業務のなかでは、次世代型のスマートシティをどうつくるかという話に収斂していくことが多いとしたうえで、今回に合わせて制作した「Hyper SHIBUYA CAST.」の説明をしました。「もしクライアントや法規、構造やコストも関係なく、好きなように渋谷キャストをつくれるとしたら、というモデルをつくってみました。スマートシティは物理的なもの以外に情報などいろんな構造が複合的に入ってくるので、一つの形に落とし込みようがないのですね。仮に、渋谷エリアでスマートシティ実装の具体的な絵を描くとしたら、こんな要素がこんな割合であるのではないかということを仮に出し、ひたすら垂直に積み上げていきました。シェアが進むときにはどう変化するかなど、これだけで何時間も語れるのですが、今日は刺身のツマとしていただければ」と語りました。

齋藤氏はまず登壇者に「今は互いに情報を共有することは、現場レベルではなかなかないと思います。そうした機会はあったほうがいいのか、なくてもいいのか」と投げかけました。

山口氏は「全体としてはあったほうがいいでしょう。プロジェクト単体では、どうしても一つの建物に欲しい機能を全て折り込もうとするので、そうした状況を解消するために街全体の情報をうまく共有するのはいいと思います。例えば渋谷では複数の物件を持ったり作ったりしているので、街全体でMixedUseを実現すればよいですが、より効果を高めるためには渋谷以外も含めてみんなでできるといいですね。また、個人情報の扱いと同じく、必要なところに絞って共有するブロックチェーン的な考え方に基づく仕組みがあるとより実現しやすいと思います。」と語りました。

杉山氏も「みんなで話す機会は重要だと思いますが、自分たちが街を考えるときの視点がズームアウトしていくと、エリアの話にとどまらず東京全体、世界においての街の話になります。世界から見て東京が選ばれる都市になるためには、東京全体の活かし方という視点が絶対に必要で、そうした視点に立てばみんなが仲間だと思います」と指摘しました。

谷川氏も2人に同調し「データをどこまで出すかというとき、建築図面の地階から地上まですべてを共有するのはなかなか難しいのかなと思いますが、エリアごとに要素をつくるのは大事だと思っています。弊社は大丸有エリアのビルの約1/3を保有しているので、ビルごとにも特徴をつけながらまちづくりを進めています。例えばザ・ペニンシュラ東京の開発では、同時期に開発を進めていた東京ビルと用途の入れ替えを行い、非業務用途（ホテル）を集約したザ・ペニンシュラ東京と、オフィス・商業用途の東京ビルを開発することができました。こうした取組はとても大事だと思いますし、一つひとつのプロジェクトが際立ってきます」と話しました。

米持氏も「エリアでの用途の最適配置は、弊社を含めて意識しているはずです。使う人の目で見て楽しい街か、歩いて気持ちいいのかにフォーカスしていくと、ひいては日本の人にも世界の人も喜ばれる、という目線は外さないように心がけています」と話しました。

各ディベロッパーの考えに触れ、話し合いが進むことに満足の表情を浮かべつつ、齋藤氏が議論を深めていきます。が、前編はここまで。後編では、各ディベロッパー間での情報共有や生きた都市空間の作り方など、本格的な議論に突入していきます。

後編のレポートはこちら↓
https://www.co-lab.jp/report/『202x-urban-visionary』（後編）/